海外旅行や出張の際に、電子タバコや加熱式タバコ（例：IQOS・glo・Ploom）を持参しようと考えている方は要注意！
2025年現在、世界中には電子タバコ・加熱式タバコの持ち込みが禁止されている国が複数あります。
うっかり持ち込んでしまうと罰金・没収・拘束など重い処分を受けるケースもあるため、事前の確認は必須です。この記事では、アイコスの持ち込みが禁止されている国の最新情報と、渡航前に気をつけるポイント（TIPS）をわかりやすくまとめています。
なぜ電子タバコが禁止されているのか？
国によって理由は異なりますが、主に以下のような背景があります：
- 健康被害への懸念
- 未成年の乱用の防止
- ニコチン規制や薬品法による制限
- プラスチック廃棄物など環境問題への配慮
そのため、単なる「嗜好品」としての扱いではなく、「医薬品」「違法製品」として扱われることもあります。
電子タバコ持ち込み禁止の国
電子タバコ持ち込み禁止のアジアの国をご紹介いたします。
ただ、ルールは臨機応変に変更になる可能性があるので、直前に確認を行って下さい。
タイ（Thailand）
全面禁止（所持・使用もNG）
2014年から電子タバコおよび加熱式タバコの輸入・販売・所持・使用すべてが違法です。
違反者には罰金最大50万バーツ（約200万円）や、最大10年の懲役刑が科されることも。
✅ 旅行者が空港で所持していただけで拘束された事例あり。要注意！
ベトナム（Vietnam）
2025年1月1日から全面禁止
加熱式タバコ・電子タバコの製造・輸入・販売・使用・所持すべてが法律で禁止されました。
旅行者でも持ち込むこと自体が違法とされ、税関で没収・罰金の対象になる可能性あり。
台湾（Taiwan）
持ち込み・使用・販売すべて禁止
電子タバコ製品は厳しく規制されており、違反者には高額の罰金が科せられます。
税関での検査も強化されており、隠して持ち込む行為はリスク大。
シンガポール（Singapore）
世界で最も厳しい規制国の1つ
電子タバコや加熱式タバコの所持自体が犯罪行為とされています。
罰金最大2,000シンガポールドル（約22万円）や懲役刑も。
インド（India）
2019年から全面禁止
インド政府は電子タバコを「健康に悪影響を与える」として、製造・輸入・販売・使用を全面禁止。
空港での所持発覚による没収・罰金例も報告されています。
マレーシア（Malaysia）
州によって異なるが注意が必要
ニコチンを含む電子タバコは医薬品扱いで、販売には特別許可が必要。
一部の州（例：ジョホール州やケランタン州）では全面禁止の動きもあり、グレーゾーン。
カザフスタン（Kazakhstan）
2024年6月20日より持ち込み禁止
電子タバコの販売・個人持ち込みが禁止。空港税関で没収の対象になります。
キルギス（Kyrgyzstan）
2025年7月1日から禁止予定
電子タバコの輸入・販売・使用が法律で禁止される予定。
今後旅行の計画がある人は要注意。
旅行者が気をつけるべきTIPS（事前準備編）
1. 渡航前に「現地の法律」を必ず確認する
国によっては短期間で法律が変わることも。渡航直前に外務省や現地大使館サイト、信頼できる現地メディアの情報を確認しましょう。
2. 空港や飛行機内でも所持していないかチェック
トランジット国が電子タバコ禁止国だった場合、所持しているだけでトラブルになることも。
預け荷物・手荷物すべて再確認しましょう。
3. 免税店でも買わない
「空港で売っていたからOK」と思うのはNG。販売している場所＝持ち込んでいい場所ではないという点に注意が必要です。
4. 万が一のときの「説明メモ」を準備
どうしても持参する必要がある場合は、非ニコチンであることや医療目的での使用である証明書（英文）があれば助けになる場合もあります（ただし保証はできません）。
愛煙家の安心・安全な旅のために
加熱式タバコや電子タバコは一見便利なアイテムですが、国によっては「違法なもの」として扱われるリスクがあります。
持ち込み禁止国への渡航を予定している方は、あらかじめ確認しておくことで無用なトラブルを避けることが可能です。
旅の思い出を台無しにしないためにも、ルールを守って安全な旅を楽しみましょう！