海外旅行や出張に行く際に気になるがビザ不要で旅行できるのかという事ではないでしょうか。
そんなビザが不要な国でも入国前に“電子渡航認証”と呼ばれるオンライン申請が義務づけられている国もあるのをご存じでしょうか。
有名なところで言うと、アメリカやカナダがありますが、この記事では、日本国籍者がビザ免除で短期渡航できる一方で、事前に電子渡航認証（ESTA・eTAなど）の申請が必要な国・地域をご紹介。
加えて、有効期間や申請の注意点まで網羅的に解説します。
ビザ不要でも電子渡航認証が必要な国・地域まとめ（日本国籍向け）
日本のパスポートを所持している場合、多くの国・地域では短期滞在においてビザが免除されていますが、入国にあたって「電子渡航認証（Electronic Travel Authorization）」の取得が必要な場合があります。以下に主な国・地域とその概要を紹介します。
アメリカ｜USA
電子渡航認証名：ESTA（エスタ）
アメリカへの渡航には、ESTAの事前申請が必要です。有効期間は2年間で、1回の滞在は90日以内が上限です。
飛行機や船での渡航はもちろん、乗り継ぎの際も対象となるため、経由地であっても申請が必須です。申請費用は21米ドルです。
カナダ｜CANADA
電子渡航認証名：eTA（イーティーエー）
カナダでは、空路で入国する場合にeTAの取得が必要です。陸路や海路での入国には不要です。
有効期間は5年間で、滞在可能期間は最大6か月と比較的長めです。申請費用は7カナダドルです。
オーストラリア｜AUSTRALIA
電子渡航認証名：ETA（イーティーエー）または eVisitor
オーストラリアに短期滞在する場合、ETAもしくはeVisitorの申請が必要です。ETAは主にアプリから申請できる形式で、日本人に適しています。
eVisitorはヨーロッパ諸国を対象とした制度です。どちらも有効期間は1年、滞在は90日以内です。
ニュージーランド
電子渡航認証名：NZeTA（エヌジーイーティーエー）
ニュージーランドに渡航する際は、NZeTAの取得が必要です。有効期間は2年、1回の滞在は90日以内です。
申請時には「国際観光税（IVL）」の支払いも同時に必要で、合計で約47ニュージーランドドルかかります。
韓国（2026年1月以降、本格運用予定）
電子渡航認証名：K-ETA（ケーイーティーエー）
韓国は現在、日本人に対してK-ETAの適用を一時免除していますが、2025年4月以降に再び申請が必要となり、2026年1月から本格的な運用が予定されています。
有効期間は3年で、滞在可能日数は90日以内です。
🇬🇧 イギリス
電子渡航認証名：ETA（導入予定）
イギリスは2025年より新たにETA制度を導入予定で、日本人にも2025年1月8日から適用されています。
予定では有効期間が2年間で、最大180日間の滞在が可能となる見通しです。詳細は公式WEBサイトで確認してみましょう。
電子渡航認証が必要な「見落としやすい」ケース
以下のような場合にも電子渡航認証が必要となるため、特にご注意ください。
他国での乗り継ぎ（トランジット）の場合
渡航先が別の国であっても、乗り継ぎ地での入国扱いになる場合があります。
例：日本 → メキシコ（アメリカ経由）
・アメリカでの乗り継ぎでも、ESTA申請が必須です。
・ESTAを未取得の場合、搭乗を拒否される可能性があります。
電子渡航認証が「拒否」された場合
電子認証が承認されなかった場合には、通常のビザ申請（大使館での面接等）が必要となります。渡航直前では対応が間に合わないこともあるため、渡航1週間以上前の申請を推奨します。
電子渡航認証も「旅の準備」の一部です
近年、ビザが不要な国でも電子渡航認証の取得が必要となるケースが増えています。現地での入国トラブルを避けるためにも、必ず事前に確認・申請を行いましょう。
申請自体は10〜15分程度で完了します。余裕をもって、出発の1週間前には取得済みにしておくことを強くおすすめします。